個人から組織までの対人サービス HPコラム,コラム カウンセラーが企業で貢献できること

カウンセラーが企業で貢献できること


実際に企業や組織の現場にカウンセラーが関わっていくことで貢献できること、一方的なサービス提供ではなく、実際に企業や団体様からご好評頂けていることを改めて考えてみました。

実際に関わらせて頂くことは広範囲ですが、端的に表現すると、「具体的に何をすればいいかがわかること」ではないかと思っています。それは、実際に企業様から頂く言葉でもありますし、社員様から頂く言葉でもあります。

カウンセリングというものは、基本的には個人を対象にした行為です。一方で、組織というものは、その個人で構成される法人という形の人格でもあります。組織にはその組織の構成や歴史の色があり、それぞれ独自の個性を持っています。しかし、その個性が時として構成する人に対してマイナスの影響を与えてしまい、結果として法人という人格が社会的にマイナスに見えてしまうことになります。それはトラブルやミスの時に表に出やすくなりますが、その土壌は日々生み出されているものでもあります。

企業でカウンセリングとしていくということは、定期的に人がどんな状態に置かれているのか、その集合対としての組織がどういう状態に向いているのか、それを把握していくことでもあります。個と組織を意識しながら、パーソナルな話題はパーソナルなものとして、そして、組織の一部としての問題は組織の問題としてしっかり分けて扱っていく必要があります。多くの場合は経営の思いと実際の現場の思いがズレてしまうことも大きな問題のひとつです。

企業である以上、存在意義でもある社会貢献と利益という目指すものがあり、その実現手段の中で、個々の思いと、経営の思いのバランスを取る必要があります。その定点観測として、個人との対話というものは組織のセンサーの役割を担うことでもあり、その情報をどう吸い上げて、どう扱うかというところが、胆になってきます。その点で考えれば、当事者よりも利害の少ない第三者がその役割を担うことに意味があるとも考えられます。

守秘のポイントを意識しながらも、どんな変化を促すか、どんな手段で成長機会を作るか、どんなフォローが必要か、ハラスメントなどの問題を踏まえながら、具体的に道を示していくこと、それが出来ることこそ、認めて頂ける部分であり、継続してご一緒させて頂けているところではないかと感じています。

ハラスメントの問題や、過重労働など、働く人を取り巻く環境は非常に難しくなってきている現実がありますが、法律が整備されつつあり、働く人が守られる条件が揃いつつあるとも言えます。ブラック企業という言葉が当たり前のように使われ、実態はまだまだ改善されていない現実もあります。その定点観測をしていく第三者としての一部を担っていることを改めてしっかりと認識していきたいと考えています。

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